監修:小山寿美江 先生

【医療監修】子宮頸がんの原因とは?症状や予防方法、ワクチン接種による副反応について

子宮頸がん検診を受けていますか?子宮頸がんは20代~30代を中心とした若年層への発症が増加している疾患です。発がん性のあるウイルス感染が主な原因ですが、子宮頸がん検診や予防接種を受けることで予防することができます。しかし、予防接種を受ける場合は副反応が気になるという方もいるでしょう。この記事では、子宮頸がんの原因や症状、予防方法とともに子宮頸がんワクチンを接種する際の注意点についてご紹介します。

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子宮頸がんの原因

子宮頸がんにかかる原因は、ヒトパピローマウイルス(HPV)への持続的な感染によるものがほとんどです。ヒトパピローマウイルスは性別問わず感染するウイルスで、性行為の経験がある女性のほとんどが一生に一度は感染する可能性があります。

通常はヒトパピローマウイルスに感染しても、約90%の人は異物を排除する免疫機能が働くためウイルスが自然に排除されます。しかし、約10%の人はウイルスが排除されずに感染が長期間持続してしまうため、子宮頸がんの前段階である子宮頸部異形成を起こすことがあります。

さらに子宮頸部異形成を起こした人の一部は、子宮頸部異形成の中でも程度が重い高度異形成を経て、数年~数十年後に子宮頸がんに移行します。

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子宮頸がんの症状

症状 PIXTA

子宮頸がんは、子宮頸部異形成や子宮頸がん初期の段階では自覚症状がほとんどありません。症状の進行とともに不正性器出血やおりもの異常がみられます。

生理以外の不正性器出血で、特に性行為の際に出血した場合は、子宮頸部の腫瘍が原因となっている可能性があるためすぐに病院を受診しましょう。

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子宮頸がんの予防方法

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子宮頸がんの予防には、子宮頸がん検診を受ける、子宮頸がんワクチンを打つという二つの方法があります。

子宮頸がんは早期発見をすることで比較的治療がしやすい疾患です。症状が進行すると治療が困難になるため、早期発見が非常に重要です。そのため特に気になる症状がなくても、20歳を過ぎたら2年に1回子宮頸がん検診を受けることが推奨されています。

また、子宮頸がんワクチンの接種によりヒトパピローマウイルスの感染を防ぐことができます。ワクチンは基本的に性交渉がない10代前半への接種が効果的とされていますが、成人女性も接種することは可能です。ただし、公費(助成金)対象となるのは小学校6年生から高校1年生相当の方までとなっているため、成人女性が受ける場合の費用は自己負担となります。

子宮頸がん検診やワクチン接種の実施方法や費用、対象年齢などについての詳細情報は、お住まいの地域の役所や加入している健康保険組合などに問い合わせてみるとよいでしょう。

子宮頸がんワクチンの種類

子宮頸がんワクチンには、サーバリックスとガーダシルという二種類があります。いずれのワクチンも中学生を対象に公費(助成金)で接種することが可能となりました。

二つのワクチンにはそれぞれ特徴があり、サーバリックスは子宮頸がんに関連する18種類のヒトパピローマウイルスのうち、主に子宮頸がんの発症原因となる16型と18型のウイルスを予防する効果があるワクチンです。

ガーダシルも子宮頸がんに対する予防ワクチンですが、さらに性感染症の一つである尖圭(せんけい)コンジローマに対しても予防効果を発揮します。

接種時の痛みはサーバリックスよりも軽く感じることがありますが、サーバリックスと比べて18型のウイルスに対しての予防効果が長持ちしない点がデメリットです。

子宮頸がんワクチンの副反応

子宮頸がんワクチンには、接種した際に以下のような副反応が出ることがあります。

  • 発熱
  • 接種部位の腫れや痛み
  • 注射による痛み
  • アナフィラキシ―
  • ギランバレー症候群
  • 急性散在性脳脊髄炎(きゅうせいさんざいせいのうずいまくえん)

子宮頸がんワクチンの副反応は軽度なものと重篤なものがあり、中でも発熱や接種部位の腫れや痛みは比較的軽度な副反応に属します。

ただし、まれに呼吸困難やじんましんなどが生じるアナフィラキシ―や、手足のしびれなど末梢(まっしょう)神経に障害が起こるギランバレー症候群、頭痛や意識低下など脳神経の疾患が起こる急性散在性脳脊髄炎(きゅうせいさんざいせいのうずいまくえん)といった副反応が起こる可能性も否定できません。

子宮頸がんに対する予防効果はあるものの、予防接種を検討する場合は事前に注意事項をよく確認してから受ける判断をしましょう。

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定期的に子宮頸がん検診を受けましょう

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子宮頸がんは、初期の段階で発見されれば比較的治療がしやすく回復が見込める疾患です。また、子宮頸がん検診やワクチンの接種によって発症を予防することもできます。

子宮頸がん検診は各自治体経由で受けるか、職場の健康診断の際に受けるかによって自己負担額が多少異なります。

成人女性が予防接種を受ける場合の費用は自己負担となるため、詳細情報についてはお住まいの自治体や職場の健康保険組合など対象の機関に問い合わせをしてみるとよいでしょう。

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※この記事の情報は2019年3月27日現在のものとなります。最新の情報は医療機関へ受診の上、医師の診断に従ってください。

記事の監修

六本木レディースクリニック院長

小山寿美江 先生

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