無痛分娩にかかる平均費用はどれくらい?保険の適用や出産手当金はもらえる?

最近では「無痛分娩」という通常の分娩よりも痛みを軽減させた分娩を望む人も増えています。あまり痛みを感じずに出産できるとなればありがたいと思う人もいると思いますが、忘れてはいけないのがその費用です。無痛分娩はいくらぐらい必要なのか、保険の適用の有無や出産手当金がもらえるかまで気になることがたくさんあるはずです。今回は無痛分娩における費用についてご説明していきます。出産方法についてよく考えて選ぶようにしましょう。

無痛分娩の費用はどれくらい?

最近では、分娩方法のひとつとして無痛分娩を選べる病院も増えてきました。無痛分娩にすると費用がどれくらいかかるのか気になりますが、入院する病院によって費用は大きく異なるようです。

まず、大学病院での無痛分娩は自然分娩した時との費用に差があまりないことが多く、総合病院では、大部屋か個室かによって費用に差が出るといわれています。

個人病院での出産は入院中の設備やサービスがとても充実している病院もあるため、そのような病院での無痛分娩は自然分娩よりも出産費用が上がる傾向にあります。

ほどんどの病院で自然分娩費用+10万円以上の費用となるようです。中には+30万円ほどの請求になる病院もあり、産後のエステや豪華な食事など多彩なサービスを提供している病院では出産費用の合計が100万円を超える場合もあるようです。

費用は病院によってさまざまな設定をしているので、無痛分娩を考えている人は、事前に十分調べておくことが必要です。

無痛分娩に保険は適用される?

無痛分娩

無痛分娩をした場合、原則保険は適用されません。しかし、無痛分娩で出産をしている時に吸引分娩や鉗子分娩を行ったり、急遽帝王切開を行うことになったりした場合は健康保険が適用されるケースがあります。またその場合は、高額医療費を申請することもできます。

妊娠前に民間の医療保険に加入している場合も同様です。給付金の対象となることがあるため契約内容を保険会社に確認しておくようにしましょう。

また自治体によってさまざまですが、妊産婦に対して妊婦健診など医療機関にかかった時に費用を公費で助成してくれるところもありますのでお住まいの自治体に確認をとってみましょう。

出産手当金はもらえる?

無痛分娩に限らず出産をする時は出産育児一時金を受け取ることができます。出産育児一時金は、赤ちゃん一人につき42万円支払われます。ただし、産科医療補償制度に加入していない病院で出産した場合は、支給額が40.4万円となります。

受け取り方は病院によって異なり、「直接支払制度」、「受取代理制度」を導入している病院では、健康保険組合から入院先の病院に直接出産育児一時金が支払われることになるため、差額が発生した際は退院時に差額のみ支払うことになります。

出産費用合計が42万円未満の場合は、その差額が後日指定した口座に振り込まれることになります。直接支払制度や受取代理制度を導入していない病院の場合は、出産費用全額を一旦自分で支払い、退院後申請をしてから受け取る形となります。

また、自治体によっては出産時の助成金や祝い金がもらえる場合がありますのでお住まいの自治体の制度をよく調べてみるとよいでしょう。申請のし忘れをしないためにも出産前に調べておくことをおすすめします。

無痛分娩の場合の確定申告は?

お金

無痛分娩に限らず出産費用も確定申告をすることで医療費控除の対象となります。

出産でかかった費用と家族の医療費も合わせて1年間でかかった医療費が10万円を超える場合は、税金が返金される可能性がありますので住所地最寄りの税務署に還付申告をするようにしましょう。

場合によっては無痛分娩での出産による頭痛やかゆみ、発熱などで薬が処方され薬を購入した際の費用も医療費控除の対象になる可能性があるようです。

無痛分娩での費用が心配な場合は、入院予定の病院での費用や入院日数など詳しい情報を得ておくとよいでしょう。

無痛分娩の費用やもらえる出産手当金などしっかり調べておきましょう

歩く妊婦

現在では無痛分娩可能な病院も増えていていますがメリット、デメリット両方あります。

特に費用がかかるというのが不安で無痛分娩を選択肢からはずしている方もいますが、無痛分娩の費用は病院によってもだいぶ差がありますし、病院ごとに色々な特色を出しているので自分にあった病院を選ぶとよいですね。

また、出産時に受け取れる手当もあり、申請すれば全員が受け取れるものから自治体によるものまでさまざまあります。後で知って受け取ることができなかったということがないように、出産費用や手当については妊娠中に調べておくことをおすすめします。

事前の準備をしっかりとして出産に臨みたいですね。

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本記事は必ずしも各読者の状況にあてはまるとは限りません。必要に応じて、医師その他の専門家に相談するなどご自身の責任と判断により適切に対応いただきますようお願いいたします。なお、ママリ編集部のコンテンツに対する考え方(または取り組み)についてはこちらもご覧ください。

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