グレーゾーンの子どもも、発達支援を受けられる
標準的な発達と比べて遅れている部分や親が育てにくさを感じる特性がある、グレーゾーンの子ども。生活上の困りごとはあっても、はっきりとした発達障害の診断が下りないと、支援は受けられない、あるいは高額な費用がかかると思っていませんか。
実は、はっきりとした発達障害の診断がなくても、発達支援を担う療育施設などに、自治体の助成を受けながら通うことができます。ここからは、都内で療育施設を運営する、臨床発達心理士の児島史篤(こじま ふみあつ)さんのお話をもとに、グレーゾーンの子どもへの支援についてお伝えします。
Q1：グレーゾーンの子どもに支援を受けさせたいとき、何をすればいい？
A1：まずは自治体の保健センターなどに相談を
児島さん：まずは自治体の保健センターなどで、支援を受けたい旨を話し、手続きの手順を確認してください。
自治体によって少しずつ手続き方法が違いますが、多くは「発達支援が必要」という旨の医師の意見書をもらい、自治体で通所受給者証(自治体によって呼び方が違うことがあります)を発行してもらう方法が一般的です。
通所受給者証がないと療育はすべて自費となり高額なため、通院の時間はかかりますが、通所受給者証はぜひ受け取ってくださいね(助成には所得制限があるため、自治体に確認をしてください)。
Q2：支援を受けるかどうか悩んでいるときの相談先は？
A2：子どもの発達に関わる専門家に相談を
児島先生：多くの子どもの発達を目にしてきた専門家が良いでしょう。乳幼児健診を管轄する保健センターなどに相談すると良いと思います。もし保育園に通っていたり、よく遊びに行く支援センターがあったりすれば、そこにいる保育士などの専門家に聞くのもおすすめです。
実際、保育園の担任に思い切って相談をしたら「実はこういうことがあって…」と、園での様子を教えてもらえた、というケースもあります。先生は子どもの様子をよく観察していますし、さまざまな子どもを見てきているので、意見を聞くと参考になるはずです。
子どもが集団生活をしている場合、療育に通い始めたことを先生に伝えておくと、子どもに対してスムーズに配慮してもらえるのもメリットです。どんな特性があって、どうすれば本人が集団に適応できるのか、情報を共有しておけると親も安心感がありますよね。
Q3：療育手帳はなくても、支援を受けられる？
A3：手帳がなくても支援は受けられる
児島先生：勘違いをしている方は多いのですが、療育手帳と通所受給者証は別のものです。療育手帳がなくても、通所受給者証さえあれば、支援を受けられます。
療育手帳は2歳の段階では取得する人は少ないと思います。グレーゾーンであれば、相談しても「今は必要ない」と判断されるケースも多いと思いますよ。
2～3歳で療育手帳を取得するメリットとしては、保育園や幼稚園で加配(その子をサポートする職員)が必要なときに自治体に許可されやすいことです。園との連携上どうしても必要なときは、療育施設の職員などに相談してみてください。
Q4：グレーゾーンの子に支援を受けさせるメリットは？
A4：実は、親にとってのメリットが大きい
児島先生：一番のメリットは、親子の困りごとを解消する手助けをしてもらえることです。専門家のもとで適切な支援を受けることで、問題行動を減らし、望ましい行動は増やすように促せます。
また、それ以外に僕が大きなメリットだと思っていることは、親が子どもの特性について知り、その子に合った関わり方を学べること。グレーゾーンの子どもを育てるのは、そうでない子を育てるよりも大変です。独学で本やインターネットで調べた情報をもとに、わが子に適した育て方を取捨選択して実践するのは難しいと思います。一方、療育施設では、わが子に合った関わり方を目の前で見られます。
療育に通っても、子どもが一番多くの時間を過ごすのはやはり家庭です。そこで子どもに関わり合う親の心が少しでも楽になるように、スタッフも一生懸命サポートしています。
困りごとがあるときは専門家に頼りましょう
発達障害の診断がないグレーゾーンの子どもでも、その子に合った支援を受けられます。子どもの問題行動を減らし、良い行動を増やせるほか、親が育児で困っていることを解消できることも大きなメリットですね。
まずは、今の悩みを相談するだけでも大丈夫。子ども本人がのびのびと生きられる環境を作るためにも、困ったら専門家を頼ってみましょう。
