子育て費は合計いくら?ピークはいつ?きょうだいの学年差別メリット&デメリット

子供が2人以上いる方、2人目の子供を出産予定の方、子供2人にどのくらいの教育費がかかるかご存知ですか?ただでさえ多額の費用がかかると言われる教育資金ですから、お子さんが2人いる方は不安があるのではないでしょうか。ファイナンシャルプランナーの鈴木さや子さんによると、不安があるのは家庭の状況がしっかりと把握できていないから。現状を把握した上で、計画的に準備すれば、意外と不安は解消されるそうですよ。

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子供1人育てあげるのに、いくらお金がかかる?

「子供を育てる費用は約3,000万円」という言葉を耳にしたことがある方がいるかもしれません。3,000万円という数字が大きいか小さいかはご家庭によって異なるかと思いますが、この数字を見て不安に感じる方は少なくないかと思います。

子供の進路によって金額は異なりますが、内閣府と文部科学省、日本政策金融公庫のデータをもとに、未就園児から大学までの子育て費用(生活費および教育費)を算出すると、以下のようになります

  • 未就園(4年間):約258万円
  • 保育所・幼稚園(2年間):約206万円
  • 小学校:約594万円
  • 中学校:約413万円
  • 高校(私立):約299万
  • 大学(私立文系):約669万円
  • 高校・大学の生活費:約477万円 

258+206+594+413+299+669+447=2,916万円

※未就園から中学校までの間の費用は、将来の教育資金の貯蓄をふくまない
※高校・大学の生活費は、中学校でのデータ上かかるとされる食費、生活費を9年間分で算出

これらの金額を一気に支払うわけではないとはいえ、家計にとって負担になる金額ですね。上記の数字は第1子の金額であり、FPの鈴木さや子さんによると、第2子の場合は第1子よりも控えめになる傾向にあるそうです。

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きょうだいの学年差別メリット・デメリット

きょうだい PIXTA

きょうだいがいる場合、気になるのはどのタイミングで家計に負担がくるのかということではないでしょうか。鈴木さんに、年の差ごとのメリット・デメリットを聞きました。

それぞれの家庭で、どのようにお金がかかるのかを把握し、計画的に準備したいですね。

1学年差(年子)

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1学年差(年子)は、上の子がまだ手がかかるタイミングで下の子が生まれるため、育児に手がかかることが考えられます。しかし、費用の面では、きょうだいが同じくらいの教育費水準で済む可能性が高く、コストが抑えられる可能性が高いと言えます。

メリット

  • 子育て期間が少なく、老後資金が貯められる
  • 入学の時期が重ならないため、大きな金額が出ていくタイミングがない

デメリット

  • 小学校~大学の入学が1年ごとにある
  • 短い間に教育費のピークがくるため、短い期間で貯金をする必要がある

入学が2年連続で重なるため費用を計画的に準備する必要がありますが、子育てをまとめて終えることができるため住宅購入などのライフプランが立てやすいという特徴があります。

2学年差

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2学年差は、育児用品の使いまわしができる反面、流行が変わり、新しいものを買い足したくなることがあるでしょう。きょうだい割り引きを利用できることがあるため、保育園や習い事などを割り引き価格で利用できる可能性があります。

メリット

  • 教育費の出費の波が小さい
  • 七五三が一緒にできる(男女の組合せによる)

デメリット

  • 教科書など、内容が変わるため買い替えが必要
  • 下の子の中学、高校入学の翌年に、上の子の高校、大学入学の山がくる

上の子が中学校に入学するまでは、教育費の波は比較的穏やかです。そこまでの間に、費用を捻出しておくことが重要ですが、1学年差よりは波が小さいのが特徴です。

3学年差

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3学年差というと、特に高額で保管に場所をとる育児用品を捨ててしまっていることがあり、新たに購入するということが考えられます。

メリット

  • 多額の教育費の波が一度にくるものの、計画が立てやすい
  • 幼稚園や小学校などの制服が使いまわせる可能性がある

デメリット

  • 2人同時の入学が家計の負担になる
  • 下の子の教育費を上の子の補てんとして使ってしまうことがある

入学などのタイミングが重なると同時に、受験費用が重なるため、私立の学校に進学する可能性が高い場合は受験費用についてもしっかり把握しておく必要がありそうです。

4学年差以上

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上の子に手がかからなくなってきたころに下の子が生まれるため、育児においては上の子が何かと手助けをしてくれることが考えられます。しかし、費用面では、1学年差、3学年差のような波は大きくないものの、教育費の負担が長く続いてしまいます。

また、鈴木さんによると、上の子の幼児教育に力を入れすぎて、将来の貯蓄が十分にできていないという場合もあるそう。幼児教育は、見栄を張らず、余裕があれば、という心構えでいた方がよさそうです。

メリット

  • 入学などが重ならないため、出費が分散される
  • 子供が1人の時期に貯蓄ができる

デメリット

  • 育児用品を買いなおす必要がある
  • 老後の貯蓄が後回しになりがち

教育費は年々上昇する傾向にあるため、学年の差が広ければ広いほど、教育にかかる総額が増える可能性があるとのこと。ただし、年ごとに必要な金額が大幅に変わることが少ない分、毎月のやりくりには余裕を持つことができるでしょう。

教育資金を確実に作るためにやるべきこと

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子供2人分の教育資金を貯めるために大切なことは、家庭の資産がどれくらいあるのかを洗い出し、現状を把握することだと鈴木さんは言います。家を買うなどの大きな買い物をするときには、資産がどれくらいあるかを確認した上で頭金やローンについて考えますが、出産を機にそれができる人が多くないそう。

しかし、実際には子供の教育は多額の費用がかかるため、仕事をしている人であれば産休に入って時間ができたタイミングでプランニングをしっかりすることが理想です。キャッシュフロー表を作ることや、ファイナンシャルプランナーの方に相談してみるのがよいでしょう。

上の子にいくら、下の子にいくら必要で、いつまでにいくら貯めればよいかを明確にすることで、漠然とした不安が解消されます。目標がはっきりすれば、あとは計画をたてて準備していくだけです。

とはいえ、お金には不安がつきもの。不安になったときには、教育費としてどれくらい貯まっているかを確認してみましょう。ある程度まとまったお金が貯まっていることがわかると、少し安心できるかもしれませんよ。

家庭の現状を把握して、計画的に準備しよう

夫婦 PIXTA

ただでさえ多額の費用がかかるとされる教育費。子供の将来、やりたいことを不自由なくやらせてあげるために、なるべく多くのお金を用意しておきたいと思うのが親心ではないでしょうか。子供が2人以上となれば、教育費がかかる時期が重複することは避けられません。

できることは、いつ、どれくらいの費用がかかるのかをしっかり把握して、それに備えて計画的に準備すること。家庭の現状と目標を把握すれば、不安よりも頑張る気持ちが強くなるでしょう。

そのためには、ご夫婦でお互いのことをしっかりと話し合うことが必要です。お金のことは夫婦であっても話しにくい面がありますが、今後の人生においてとても大切なことでしょう。

<鈴木さや子さんプロフィール>
1級ファイナンシャルプランニング技能士・CFP(R)・キャリアカウンセラー。家族が笑顔になれるための生活に役立つお金の知識を、主に女性向けに、セミナーやコラム記事などを通じて情報発信。保険などの商品を一切販売しないFPとして活動中。

専門は教育費・保険・住宅ローン・マネー&キャリア教育、確定拠出年金。女性の心に寄り添う個人相談にも力を入れている。企業講演の他、小・中学校や地域コミュニティなどでの講演やワークショップなど、保護者や親子向けイベントも行う。中学生・小学生の母。

また、女性に特化して相談・講演を行う「みらい女性倶楽部」も運営。同団体での活動は、加入サポートや相談など主にiDeCoに関する情報発信をしている。

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