株式会社ライフヴェーラ代表取締役

鈴木さや子 さん

プロフィール

講演・研修・執筆・相談による幸せ社員づくり支援・個人のライフステアリング支援を行う。フレキシブル、最短で目指すところにたどり着くように、お金、ライフプラン、キャリア支援の知識と知恵を結集し、積極的な情報発信&コンサルティングを心がけている。

URL

http://lifevela.co.jp/

監修記事一覧

  • 食費や住居費は1ヶ月いくら以内に抑える?理想の支出割合とは

    食費や住居費は1ヶ月いくら以内に抑える?理想の支出割合とは

    普段やりくりを一生懸命やっているつもりでも「実は使い過ぎているのでは」と疑問に感じることがありませんか?食費、住居費、水道光熱費、通信費など、日常生活には何かとお金がかかります。毎月それぞれ一体いくら以内に抑えておけばよいのか、目安だけでもわかると安心かもしれません。この記事では世の中の平均データに加え、数多くの家計診断をしてきたファイナンシャルプランナーが「理想の支出割合」をご紹介します。

    横山晴美

  • 共働き夫婦、財布は一緒にすべき?別管理でOK?

    共働き夫婦、財布は一緒にすべき?別管理でOK?

    夫婦共働き世帯は、そうでないケースと比較して、夫婦間で財布を別にする割合が高いように思います。自分が稼いだお金を自分で管理するのは当たり前にも感じられますが、「お金を貯める」という視点からはどうなのでしょうか。夫婦共働きの家計管理は一括管理がよいのか、それとも別管理でもよいのか、ファイナンシャルプランナーとしての観点からアドバイスします。

    横山晴美

  • 夫婦でお金に対する価値観が異なっていて困る!解決方法は?

    夫婦でお金に対する価値観が異なっていて困る!解決方法は?

    夫婦であっても、それぞれ自立した一人の大人。育ってきた環境や常識が異なれば、価値観だって異なって当たり前といえます。ただ、こと「家計に対する価値観の違い」は、放っておくと夫婦関係の悪化につながる可能性も…。そうならないための予防方法や、今まさに悩みを抱えている方に知ってほしい解決方法をファイナンシャルプランナーがお伝えします。

    横山晴美

  • 我が家はいくらの家なら買える?平均相場からFPがアドバイス

    我が家はいくらの家なら買える?平均相場からFPがアドバイス

    「憧れのマイホームを購入したいけれど、住宅ローンの返済に追われるのは不安」「そもそも現在の家計状態で住宅購入なんてできるの?」なにぶん住宅購入は大きなお金が必要であり、それだけ不安も大きくなります。安心してマイホームを手に入れるため、物件価格や頭金をどのように考えておけばよいか、ファイナンシャルプランナーの視点で解説します。

    横山晴美

  • 子供の独立前に定年を迎える可能性も。高齢出産のマネープラン、注意点は?

    子供の独立前に定年を迎える可能性も。高齢出産のマネープラン、注意点は?

    高齢出産をすると、子供にかかる教育費などのピークは必然的に後ろ倒しになります。子供がまだ経済的に独立しないうちに親自身が定年退職を迎える、あるいは自分たちの親の介護をする必要が出てくる……高齢出産にはマネープランの面で特有のリスクがあると考えられます。高齢出産を予定している方やすでに高齢出産をした方がどのような備えをすればよいのかを、ファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    野村智恵

  • 歴史的な低金利。住宅ローンの借り換えをしたほうが得な人とは?

    歴史的な低金利。住宅ローンの借り換えをしたほうが得な人とは?

    2016年日銀のマイナス金利政策が導入されて以降、住宅ローン金利は歴史的に低い水準が続いています。2017年に入ってからもほぼ横ばいの状況が続き、新たに住宅購入を検討している方にとっては、またとないチャンスといえるでしょう。一方、すでに住宅を購入してローン返済を続けている方にとっても、「借り換え」によってトータルの返済額を抑えられる可能性が。借り換えで得する人の条件をファイナンシャルプランナーが解説します。

    野村智恵

  • 扶養範囲内に抑える?もっと稼ぐ?ママの賢い働き方を考える

    扶養範囲内に抑える?もっと稼ぐ?ママの賢い働き方を考える

    年末になると、収入調整のためにパートタイムのシフトを削る方がいるでしょう。教育費の足しに、あるいは生活のゆとりのためにと、望んで仕事をしているにもかかわらず、なぜ稼ぐことにストップをかけるのでしょうか。また、平成30年から「配偶者控除」の枠が拡大されることを受け、「今後はもっと稼いでも大丈夫かな」と思っている方がいるかもしれません。今回はこの「扶養範囲内」についてファイナンシャルプランナーが説明します。

    野村智恵

  • 妊娠出産を機に退職したが、また働きたい。どのような準備が必要?

    妊娠出産を機に退職したが、また働きたい。どのような準備が必要?

    妊娠出産を機に仕事を辞める女性がいます。さまざまな調査データからわかるように、中でも正社員に比べてパート社員などの退職率が高いのは、育児休業制度を使いづらい環境にあることが影響していると考えられます。一方、いったん離職したとしても、子供の手が離れるころには再就職したいと考えている方もいるでしょう。ただ、理想の働き方と現実ではギャップがあるようです。ファイナンシャルプランナーが複数の観点から解決策を探ってみました。

    野村智恵

  • 出費は常に2倍?双子育児のマネープラン

    出費は常に2倍?双子育児のマネープラン

    もし、授かった子供が双子だったら。多くのプレママは宝物が一挙に2つ訪れる喜びを感じる一方、出産準備の段階から2人分かかる費用に驚くかもしれません。双子育児にかかるお金の目安や注意点、そして利用できる公的手当についてファイナンシャルプランナーが解説します。

    横山晴美

  • 時間を味方につければ意外と簡単?老後資金をコツコツ積み立てる方法

    時間を味方につければ意外と簡単?老後資金をコツコツ積み立てる方法

    現在のやりくりに加え、子供の教育資金やマイホームの頭金のことで、今は自分たちの老後資金まで考える余裕がない方。または、遠すぎてイメージがわかないという方もいるかもしれません。子供が独立し教育費の負担がなくなった50歳代から集中して老後資金を準備しようとしても、親の介護など予期しないことが起こる可能性があります。定年退職直前にあわてることのないよう、今からでも少しずつ準備を始めて老後に備える方法をファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    野村智恵

  • マイホームは何歳までに買う?定年までに住宅ローンを完済すべき?

    マイホームは何歳までに買う?定年までに住宅ローンを完済すべき?

    定年退職までに住宅ローンを返し終えたいなら、マイホームはなるべく早く買ったほうがよいと考えられます。とはいえ、誰もが希望通りのタイミングでマイホームを購入できるわけではありません。結婚した年齢や子供が生まれた時期、給料の水準、貯金額など、さまざまな条件に左右されます。家庭によって異なる住宅購入のタイミング、その判断基準をファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    横山晴美

  • 2017年10月からの「育休2年」。働くママにとって本当にメリットがある?

    2017年10月からの「育休2年」。働くママにとって本当にメリットがある?

    出産後も仕事を続けたい方なら誰でも気になるであろう育児休業制度。実は、2017年10月に大きな改正があったことをご存知でしょうか?最大の改正点は育休期間が2年間に伸びたことですが、延長を喜ぶ声ばかりではないようです。改正のポイントと育休2年のメリット・デメリットを、ファイナンシャルプランナーの視点から解説します。

    横山晴美

  • シングルマザーに必要な貯蓄額はいくら?家計見直しで将来への不安を解消

    シングルマザーに必要な貯蓄額はいくら?家計見直しで将来への不安を解消

    シングルマザー世帯は他のファミリー世帯に比べ、お金の悩みや不安を抱えているケースが多いと感じます。厚生労働省の調査「ひとり親の困っていること」によると、母子世帯では45.8%が「家計」、19.1%が「仕事」、13.4%が「住居」に悩みがあると答えています(複数回答)。今回はこのうち「家計」の不安を解消するために、これだけは貯めておきたいという明確な目標と、その具体的な方法についてファイナンシャルプランナーがお伝えします。

    野村智恵

  • シングルマザーは収入がいくらあれば安心?収入増に役立つ制度も紹介

    シングルマザーは収入がいくらあれば安心?収入増に役立つ制度も紹介

    離婚をしたいけれど、自分一人の収入で子供を育てながら生活しているかどうか不安。あるいは既にシングルマザーとして生活しているけれど、生活が苦しい。そんな悩みをもつ方々へ向けて、一体いくら収入があれば親子で安心して暮らしていけるのか、ファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    野村智恵

  • 平成30年分扶養控除申告書の様式が変更に。配偶者控除等の改正が影響

    平成30年分扶養控除申告書の様式が変更に。配偶者控除等の改正が影響

    年末が近づくと勤務先で配布される年末調整の書類。その中でも「扶養控除申告書」の書式が平成30年分から変わっています。理由は、平成30年から配偶者控除と配偶者特別控除が改正されるため。前年つまり平成29年分と異なる点を比較しながら、記入上の注意点をまとめました。

    内村しづ子

  • 103万円の壁が150万円の壁に!配偶者控除等の改正でママの働き方は変わる?

    103万円の壁が150万円の壁に!配偶者控除等の改正でママの働き方は変わる?

    平成30年から配偶者控除と配偶者特別控除が改正されます。「どうやら103万円の壁が変わるらしい」という情報がニュースなどで入ってくるものの「実際、自分にどのような影響があるのかわからない」と戸惑っている方もいるでしょう。夫の扶養範囲内でパートをしているママが改正によって受ける影響や、この改正を機に働き方を見直す必要があるのかをファイナンシャルプランナーが解説します。

    野村智恵

  • 幼児教育無償化のメリットとデメリット。子育ての経済的な不安は解消される?

    幼児教育無償化のメリットとデメリット。子育ての経済的な不安は解消される?

    「幼児教育の無償化」という言葉は、2017年の衆議院選挙で自民党が掲げた公約であり、ニュースなどで耳にする機会が増えました。小さなお子さんを持つママにとって、いつから実施されるのか、自分の家庭にとっても恩恵があることなのか、気になるのではないでしょうか。この「幼児教育無償化」がどのような内容で、どのようなメリットとデメリットがあるのかをファイナンシャルプランナーが整理しました。

    野村智恵

  • 子供がもう一人欲しいけれど…経済的な「二人目の壁」を乗り越える方法

    子供がもう一人欲しいけれど…経済的な「二人目の壁」を乗り越える方法

    二人目が欲しいけれど、家計の負担が気になる!という人は多いと思います。経済的に二人目は無理、とあきらめている人もいるかもしれません。実際、二人目が増えると家計の負担はどのくらい変わるのでしょうか。支出の目安や額を知れば、経済的な理由で二人目を迷っているなら、決めるヒントとなるでしょう。ファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    横山晴美

  • 授かり婚にかかる費用はいくら?妊娠出産・挙式・新生活準備を乗り切るには

    授かり婚にかかる費用はいくら?妊娠出産・挙式・新生活準備を乗り切るには

    結婚・妊娠・出産はライフスタイルが大きく変わるイベントであり、お金がかかるものです。特に授かり婚の場合は「妊娠・出産費用」「挙式費用」「新生活準備費用」が同じ時期に発生するため、なおさら金銭面での不安を抱くかもしれません。安心して新生活を迎えるためにも、授かり婚で必要なお金について知っておきましょう。ファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    横山晴美

  • サラリーマン世帯でも確定申告をすれば税金が戻る主なケース4つ

    サラリーマン世帯でも確定申告をすれば税金が戻る主なケース4つ

    夫妻そろって会社員や公務員、パートタイマーの場合、確定申告は身近ではないかもしれません。税金は給与から天引きされ、もし妻が夫の扶養に入っていれば、そもそも確定申告の義務も必要性もないからです。しかし、義務がなくとも確定申告すると税金が戻ってくるケースがあります。どのような時に確定申告するとお得なのか、ファイナンシャルプランナーが具体例とともに解説します。

    横山晴美

  • 配偶者控除改正だけじゃない。2018年から変わる制度と生活への影響

    配偶者控除改正だけじゃない。2018年から変わる制度と生活への影響

    2018年には、配偶者控除などの改正をはじめ、さまざまな制度の改正や開始が予定されています。今回はその中でも、家計に影響する可能性のあるものをいくつか取り上げます。私たちが生活して行く上で、お金の使い方や働き方について、何かを選択しなければならない局面がありますよね。そんなときに、制度のメリットやデメリットをきちんと理解していれば、賢い判断をするのに大いに役立つでしょう。

    野村智恵

  • 医療費が年間10万円ぎりぎりだと医療費控除は申告できない?

    医療費が年間10万円ぎりぎりだと医療費控除は申告できない?

    妊活・妊娠・出産などで医療費をいつもよりたくさん支払ったら、医療費控除を受けて還付金を受け取れる可能性があります。医療費控除を申告できるかどうかのボーダーラインは「年間10万円」といわれますが、実は年間10万円以下でも控除を受けられるケースがあるのをご存知ですか?また、意外と知られていないのが、医療費を家族で合算できることです。これを機に、ご自身の家庭でも医療費控除が活用できるかを考えてみましょう。

    野村智恵

  • 医療費控除とは?還付金がもらえる理由や計算方法

    医療費控除とは?還付金がもらえる理由や計算方法

    妊活・妊娠・出産などを理由にいつもより多く医療費を支払い、医療費控除の確定申告をしてみようと考えている方もいるでしょう。しかし、「医療費控除をするとお金が戻る」とは聞いたことがあっても、実際どのくらいの金額かわからず、手間をかけてまでやる意味があるのかと躊躇するかもしれません。この記事では、医療費控除の仕組みをおさらいするとともに、実際どのくらい還付金を受け取れるのか計算する方法をお伝えします。

    野村智恵

  • 医療費控除の対象は?妊活・妊娠・出産費用は含まれる?

    医療費控除の対象は?妊活・妊娠・出産費用は含まれる?

    今まで大きな病気をしたことがない方でも、妊活・妊娠・出産をきっかけに医療費がたくさんかかることがあるでしょう。いくつかの条件を満たし、確定申告をすれば医療費控除を受け、払いすぎた税金を取り戻すことができます。初めて医療費控除の確定申告にチャレンジする人に向けて、医療費控除の対象となる医療費の例と判断基準を解説します。2017年から始まったセルフメディケーション税制についてもあわせて確認しておきましょう。

    野村智恵

  • 住宅購入の頭金はいくら必要?貯まるまで買ってはダメ?

    住宅購入の頭金はいくら必要?貯まるまで買ってはダメ?

    住宅資金は人生の三大支出の一つといわれるだけあって、しっかりとした計画と準備が欠かせませんよね。念願のマイホームを手に入れるために準備するものとして、最初に思いつくのは「頭金」。頭金は一体どのくらい準備すればいいのか、頭金を用意することでどのようなメリットがあるのか、頭金がなくても家を買って大丈夫なのかを、ファイナンシャルプランナーが解説します。

    野村智恵