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持病や既往症がある場合、生命保険には加入できる?どのように選ぶとよい?

「持病や既往症があると保険に入りにくい」という話を聞いたことがあるかもしれません。通常の保険に加入できないとなると、万一の場合にどのように備えれば良いのでしょうか?持病や既往症がある方の保険選びについて解説します。

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持病や既往症があっても、保険に入る手段はある

持病や既往症があるからといって、通常の保険を最初から諦めることはありません。

詳細な告知や医師の診断を受けることにより、持病や既往症がある場合でも、症状や現在の健康状態によっては「特別条件付き」や「特別条件なし」で通常の保険に加入できる可能性があります。

この特別条件のなかには「特定疾病・特定部位不担保」という条件があり、この条件が付くと、特定疾病や部位による入院・手術が、一定期間保障の適用対象外となります。

特定疾病・部位や不担保期間は保険会社によって異なり、保障の対象から外れている期間中は給付金等の支払対象とはなりませんので注意が必要です。

まずは通常の保険に加入できるかを保険会社へ確認したり、資料を取り寄せたりして検討してみましょう。その上で次善策として、持病や既往症がある方向けの保険も検討すると良いでしょう。

持病や既往症があっても加入できる保険のメリット・デメリット

保険 PIXTA

通常の保険への加入が難しい場合は、

  • 引受基準緩和型保険・限定告知型保険
  • 無選択型保険
  • 少額短期保険

といった保険が選択肢となります。

いずれも、保険加入の基準が緩和されていたり、健康状態の告知項目が限定されていたり、または告知が不要だったりと、持病や既往症がある方でも保険に加入しやすくなっています。

一方で、保険料が通常の保険よりも高めに設定されていることが多いため、注意が必要です。

それぞれの特徴とメリット・デメリットをご説明します。

引受基準緩和型保険・限定告知型保険とは

引受基準緩和型保険・限定告知型保険とは、通常の保険と比較して、引受基準が緩和されているタイプや、告知する項目が少ないタイプの保険です。

3~5個程度の告知内容があり、1つも当てはまらなければ原則として加入できます。

通常の保険と比べて告知項目が限られているため、持病・既往症のある方や入院・手術の経験がある方でも加入しやすい保険です。

加入後に持病が悪化して入院した、という場合も保障されることがあるのがメリットですが、その一方で、通常の保険よりも加入しやすい分保険料が高めに設定されています。

また、加入から一定期間は保険金や給付金が半分になるなど減額されることがある点には注意が必要です。

無選択型保険とは

無選択型保険とは、診査や告知なしで加入できる保険のことをいいます。健康状態にかかわらず加入することができるのがメリットです。

この点が引受基準緩和型保険・限定告知型保険との違いであり、引受基準緩和型保険・限定告知型保険と比べてより加入しやすい保険であるといえます。

ただ、無選択型保険は告知が必要ないため、引受基準緩和型保険・限定告知型保険と比べてさらに保険料が高めに設定されていることや、加入から一定期間は保障の対象外となることがあります。

そのため、加入して保険料を払っていても、いざ必要なときに保険金や給付金を受け取れない可能性があります。

健康状態にかかわらず加入できるからといって、無選択型保険が合っているとは限らないため、死亡保障の限度額や給付金の給付額などについては契約前にしっかり比較しましょう。

少額短期保険とは

少額短期保険とはその名の通り、保険金額が少額かつ保険期間が1年以内(損害保険は2年以内)の保険で、ミニ保険とも呼ばれます。

少額短期保険業者によってはユニークな保険商品を取り扱っており、持病や既往症があっても加入できるものがあります。

少額短期保険業者は、保険契約者保護機構(保険契約者保護を目的として保険業法に基づいて設立)の会員ではないため、もし保険会社の経営が破綻した場合、保険契約者保護機構が行う資金援助等の措置はありません。

保険契約時に持病や既往症を告知しないとペナルティがある

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保険に加入するときに気を付けなければならないことの1つに、契約者間の公平性を保つための「告知義務」が挙げられます。

告知が必要な保険では、申し込みを引き受けるかどうか判断できるように、健康状態や傷病歴、職業などの事実を保険会社にありのまま伝えます。

保険に加入できなかったり制限が付いたりするかもしれないからと、持病や既往症を告知せずに保険に加入すると「告知義務違反」となり、契約解除となることがあります。なお、違反の内容が特に重大な場合には「詐欺による契約の取消し」となることもあります。

解除や取り消しになると、保険金や給付金は通常受け取れません。また一般的に、契約解除の場合は解約返戻金があれば受け取れますが、詐欺による契約の取消しの場合は、解約返戻金やこれまでに支払った保険料の返金などは受け取れなくなるでしょう。

「別に伝えなくてもいいかな?」と思うような軽微な症状だったとしても、契約解除となってしまわないように、健康状態や傷病歴、持病など、ありのままの真実を告知した上で保険に加入しましょう。

保険だけでなく貯蓄で備えることも大事

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必ずしも保険に加入しなければいけないわけではなく、保険で備える代わりに、預貯金として貯蓄しておくというのも方法の1つです。

引受基準緩和型や限定告知型、無選択型の保険についてしっかり理解し、自分自身に合った保険商品で備えましょう。

※「持病がある場合の保険選び」(掲載日:2019年8月27日)、「保険契約時に既往症を告知しなかった場合」(掲載日:2019年9月13日)、「引受基準緩和型・限定告知型と無選択型保険の違い」(掲載日:2020年1月17日)をママリ編集部にて再編集して掲載しています
※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください

記事提供:保険市場

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