「妊婦意識調査 vol.5」
費用の不安1位は「産休・育休中の収入減」67.8%
調査は、同社が2026年9月に全国の妊婦320人を対象に実施したもので、出産準備やベビー用品、費用についての意識を尋ねています。調査主体は、妊婦向けの家庭用レンタルエコーサービスを提供する事業者です。
費用面で不安に感じていることを複数回答で尋ねると、最も多かったのは「産休・育休中の収入減」の67.8%でした。続いて「教育費(将来に向けた)」が56.2%、「出産入院費用(自己負担分)」が50.9%となっています。
とくに、働いている(休職中を含む)妊婦では、「産休・育休中の収入減」を挙げた人が77.4%にのぼりました。
給付金で「十分に軽減」は6.6%、6割は「まだ足りない」
出産育児一時金など、国や自治体の出産・育児に関する給付金で費用の負担が軽減されていると感じるかを尋ねたところ、「十分に軽減されていると感じる」は6.6%でした。
最も多かったのは「ある程度軽減されているが、まだ足りない」の60.3%で、「あまり軽減されていると感じない」も30.0%ありました。
次の子どもを希望するか(「強く希望する」「どちらかといえば希望する」の合計)を世帯年収別に見ると、1,200万円以上では76.5%だったのに対し、400万円未満では29.2%でした。400万〜1,200万円未満の層は37.7〜42.5%となっています。
出産準備は「情報が多すぎて選べない」が59.7%
出産準備で困っていることでは、「情報が多すぎて選べない」が59.7%、「何が必要か・何が不要かわからない」が56.6%、「収納・置き場所の確保が難しい」が55.6%でした。いずれかを選んだ人は71.6%です。
情報源（複数回答）は、「Instagram・SNS」が92.2%で最も多く、「妊娠・育児アプリ」が61.2%、「友人・先輩ママからの口コミ」が52.8%と続きました。「産婦人科・助産師のアドバイス」は24.4%でした。
給付金だけでなく、産休・育休中の家計も不安材料に
給付金による負担の軽減を「十分」と感じる妊婦は1割に満たず、費用面の不安は出産費用そのものより、産休・育休中の収入減に集まっていました。同社はこの結果から、産休・育休期間を含めた家計全体を見通せる支援や情報提供が求められている可能性があるとしています。
※本記事の作成にはAIを使用しています。
※調査主体：株式会社スマートエコー（家庭用レンタルエコーサービス『ポケマム』運営）
