妊娠中に済ませておきたい手続き5つ！

母子手帳をもらう

妊娠が確定したら母子手帳の交付手続きをします。原則的には本人が手続きを行わなくてはいけません。

自治体によって母子手帳の手続き方法は異なり、病院から妊娠届出書をもらい役所に提出する場合や、役所で妊娠届出書をもらい自己申告する場合があります。

また印鑑や本人確認書類、マイナンバー、医療機関の証明書など、手続きに必要なものもさまざまです。自治体のホームページなどを確認してくださいね。

出産する病院を決めて分娩予約をする

妊娠中に家族で話し合い、出産する病院を決めてください。医療機関によっても異なりますが、分娩の予約は遅くとも妊娠20週あたりまでには済ませておきましょう。分娩ができる医療機関が限られている地域だと、予約枠が埋まってしまう可能性もあるため、妊娠がわかった時点で仮予約だけでもしておくと安心です。

里帰り出産を希望する場合には、妊婦健診で通っている医療機関にその意志を伝え、里帰り前に紹介状をもらっておきましょう。里帰り先の医療機関の分娩予約をし、診察を受けておくことも忘れずに。

出産育児一時金の手続きをする

出産育児一時金とは出産する際、赤ちゃん1人につき42万円(※)が出産費用として健康保険から支給されるものです。

健康保険から医療機関へ直接、出産育児一時金を支払ってもらえる｢直接支払制度｣もあります。出産予定の医療機関が対応しているかどうか確認しておきましょう。直接支払制度を利用できれば、退院時に窓口で支払うのは出産育児一時金との差額だけで済みます。

(※)産科医療補償制度に加入していない医療機関で出産した場合は40万4000円。平成26年12月31日以前の出産は39万円

勤務先で産休・育休の手続きをする

産休とは、正式には｢産前産後休暇｣といいます。出産予定日の6週間前および出産翌日から8週間、取得することができます。

産休中、会社からお給料は支払われませんが、出産手当金として給与の3分の2が支給されます。

毎月給料から健康保険料が引かれている方は手続きを行えば出産手当金を受け取ることができます。

一方、育休とは、正式には｢育児休業｣といいます。原則として子供が1歳になるまでの間に取得できます。条件を満たせば、育休期間中に雇用保険から｢育児休業給付金｣をもらえます。

いずれも手続きは会社が代わりに行ってくれますので、勤務先の担当者に必要書類などの段取りを確認しておきましょう。

医療保険の契約内容を確認しておく

基本的に妊娠・出産にかかわる医療費に健康保険は適用されません。妊婦健診のほか、自然分娩にかかわる費用も同様です。

ただし、妊娠中に帝王切開などの手術や入院をした場合は、条件を満たせば加入している医療保険から給付金が支払われます。

加入している医療保険の契約内容によっては、支払われる給付金の金額が変わる場合があります。時間に余裕のある妊娠中に確認しておきましょう。

お金や会社関係の手続きはなるべく妊娠中にやっておこう

妊娠すると準備しなければいけないことが増えますが、お腹もどんどん大きくなり動きにくくなってきます。

そして妊娠中には予期せぬことも起きるので、安定期などの体調が落ち着いているときに手続きを進めてしまいましょうね。