妊娠中の引っ越しで気をつけること
妊娠中の引っ越しは大変?お腹が大きい妊婦さんは体力の消耗も激しく、気をつけなければいけないことがたくさんあります。また、引越し先によっては病院の転院が必要なことも。
妊娠中の引っ越し、どのようなことに気をつけたらよいのでしょうか。
①引っ越しは妊娠中期に
妊婦さんにとって、妊娠中の引っ越しはどの時期であっても心身共に負担になるものですが、引っ越すのであれば一番体調が安定していてお腹の重くない妊娠中期がおすすめです。
引っ越し当日だけでなく、物件の内覧や手続き、荷造りと長期間準備が必要となりますので、事前に計画を立てて準備を進めましょう。
②荷造りは無理しない
産婦人科の先生によると、引っ越し中のトラブルは多いとのこと。妊娠中の引っ越しは、妊婦さんの体への注意が最優先です。
重いものを持つ、高いところに登るなど、作業に夢中になってついやってしまわないよう普段以上に気をつけましょう。
また、引っ越し準備期間中に体調が悪くなって予定より作業が進まないことも考えられますので、荷造りはご主人や家族の協力してもらい、余裕をもって少しずつ進めることがおすすめです。
妊婦さんは体が第一ですので、お金を払って業者さんにお願いしてもよいでしょう。
③転院に関する情報収集は早めに
引っ越し先によっては、転院が必要なこともあります。分娩予約が埋まってしまうこともありますので、早めの準備がおすすめです。
引っ越すエリアが決まっているのであれば、事前に病院のホームページや口コミを参考に、転院先の病院の情報収集をしておきましょう。
また、現在通っている病院と転院先の病院両方に、予め転院の手続き方法を聞いておくと安心です。
④妊婦健康診査受診票がそのまま使えるかの確認を
検査費用の一部を助成してくれる妊婦健康診査受診票は、現在住んでいる市町村が助成しているもの。現在使っているものが引っ越し先の市町村で引き続き使うことができるか、事前に役所に電話等で確認しておきましょう。
引っ越し先が同一県内であれば使うことができることもありますが、使うことができない場合は転居先で妊婦健康診査受診票を発行してもらえるか、確認しておきましょう。
⑤引っ越し当日は家族や業者の協力を得る
引っ越し当日は、荷物の搬出・搬入は重い荷物を持った作業員の方が出入りしますので、ぶつかるなどの事故には注意が必要です。
可能であれば、搬入・搬出の立会は家族に全て任せることが望ましいですが、立ち会う場合は安全な場所で無理のないよう作業に参加にしましょう。
また、荷造り同様業者さんにお金を払って任せるのも1つの方法です。
体が重くて動きたくない!効率のよい引っ越し準備の進め方
引っ越しはただでさえ大変な作業、妊婦さんにとってはより負担になります。少しでも妊娠中の引っ越しは効率よく進めたいですよね。体を優先させて、負担をより減らした引っ越しをしましょう。
①事前に引越し先の時期や条件についてご主人と話し合いを
実際に物件の内覧をする、荷造りをするなどの作業は妊娠中期以降がおすすめですが、引っ越し先の条件や時期などの話し合いを事前にご主人としておくと引っ越し作業がスムーズになります。
特に物件のエリアや条件の希望は夫婦によっては異なるケースもありますので、事前に話し合っておくことで無駄な物件の内覧が激減します。
事前に話し合っておきたいこと
- 引っ越しの時期
- 内覧を始める時期
- 引越し先エリアや物件の条件
②コツコツ、いらないものを処分
引っ越し作業で大きく負担となるのは、荷造りと荷解き。この量が少ないに越したことはありません。体に負担のない範囲でいらないものを少しずつ捨てておくことで、引っ越しの作業量が大きく減ります。
いらないものを意識して捨てるようにすると、ゴミ袋何袋分にもなることもあります。その分段ボールの箱の数が減ると考えると、引っ越し準備が楽になりそうですよね。
③体を優先させて、ある程度の出費は割り切る
出産準備等にかかる費用のことを考えると、引っ越しにかける費用はできるだけ抑えたいもの。しかし、無理をしてトラブルが起きてしまっては本末転倒です。
体調に無理がある場合や、ご主人が忙しく引越し作業を一人でやらなければいけない場合などは、荷造り・荷解きを業者に頼み、お金で解決できることはある程度割り切ることも必要かもしれません。
引っ越しをするときにやらなければいけない手続き
ここからは、引っ越しをするときにやらなければいけない手続きについてご紹介します。引っ越し前と引っ越し後とで分けてご紹介するので、是非参考にして下さいね!
引っ越し前にする手続き
まずは、引っ越し前にする手続きについてのご紹介です。
転出届
引っ越し先が同一市区町村でない場合に必要となります。転出届を提出の際に発行される「転出証明書」は引越し後の転入届の手続きをする時に、提出しますのでなくさないように保管しておきます。
また、市区町村役場でできる以下の手続き該当する場合はまとめて行うと効率的です。
- 国民健康保険
- 乳児医療
- 児童手当
- 印鑑登録の廃止手続き
電気・ガス・水道・下水道の引越し手続き
それぞれ使用停止と使用開始の手続きが必要です。
金融機関の住所変更
銀行・生命保険会社・証券会社・クレジットカード会社などが該当します。それぞれ手続き方法は異なりますので、インターネットで調べたり、電話で問い合わせて手続きを進めます。
郵便局への転居届
この手続をすることで、1年間旧住所宛に届いた郵便物が転居先に転送されます。郵便局に提出してから登録までに3~7営業日かかりますので、余裕をもって提出しましょう。
窓口での手続き以外にも、転居届けをポストに投函する、あるいはインターネットでも手続き可能です。
NHKの引っ越し手続き
インターネットで手続きできます。
火災保険の解約
保険期間が残っていれば、解約返戻金が戻ってくることもあります。
その他
- ペットの登録変更手続き
- 固定電話の移転手続き
- インターネットプロバイダの変更手続き
- 新聞・生協等の住所変更手続き
- 転校手続き など
引っ越し後に必要な手続き
次に、引っ越し後に必要な手続きをご紹介します。
転入届
引っ越し後14日以内に手続きを行なう必要があります。引っ越し先が同一市区町村の場合は、転居届を提出します。
引っ越し先が別の市区町村の場合は、転出届の際に発行された「転出証明書」を持参して転入届手続きをします。
また、市区町村役場でできる以下の手続き該当する場合はまとめて行うと効率的です。
- 国民健康保険
- 国民年金
- 乳児医療
- 児童手当
- 印鑑登録
マイナンバー通知カード・個人番号カードの住所変更
引っ越しから14日以内に、市区町村に届け出て、住所変更をします。
免許証の住所変更
引っ越し先の住所を管轄する警察署または運転免許センターで手続を行います。各都道府県によって手続きの受付時間等が異なりますので、事前に確認しましょう。
事前にやることリストを作って計画的に引っ越しをすすめましょう
妊婦さんの引っ越しはとても負担が大きくストレスも溜まるもの。
少しでも負担が減るように、やることを書き出し、頼めるものは家族や業者に頼み、計画的に進められるといいですね。