妊婦健診とは？検査内容や受診の回数と頻度、費用について

適宜受ける代表的な検査の一つが血液検査です。妊娠初期、中期、後期の各時期に1回ずつが目安です。

母体の詳しい血液型や、胎児との血液型の相性を把握するとともに、感染症に罹っていないか、血糖の値や貧血の有無もチェックします。

ノンストレステスト(NST)

妊娠後期に入るとノンストレステストが実施されます。ノンストレスとは陣痛のない状態のこと。お母さんのお腹に、胎児の心拍と母体のお腹の張りをキャッチするセンサーをつけて、折れ線グラフ化されたデータを見て母子の状態を確認します。

妊婦健診の費用は？補助券は使える？

妊婦健診は基本的に保険診療の対象外なので、全額自己負担となります。産院によって異なるものの、総額10万円以上になることも考えられます。

基本的な検査内容で1回の健診にかかる費用は5,000～6,000円程度(初診だともっと高くなる可能性も)、血液検査などの特別な検査を受けるときは10,000円以上かかることもあります。現金は多めに用意しておいた方が良さそうです。費用は産院によって異なるので、受診前に電話などで確認すると安心ですね。

母子手帳が交付される際、健診費用にあてられる補助券をもらえます。補助券の額は自治体によって異なりますが、最低でも50,000円程は補助されますので、妊婦健診の際は忘れず持参してください。

医療費控除は可能？

妊婦健診の費用は医療費控除の対象になります。医療機関の窓口で支払った金額に加えて、通院にかかった交通費や、薬局で処方された薬代も対象となります。領収証はどんなに小さい金額でも保管しておくようにしましょう。

交通費については、領収証がなくても手帳や家計簿にしっかりとメモをしておけば問題ありません。もし税務署から質問をされても、明確に説明をできるように分かりやすくメモをしておくと安心です。ただし、里帰り出産で実家に帰省する際の交通費(新幹線代や飛行機代)は医療費控除の対象になりません。

そして1年間に支払った医療費が10万円を超える、もしくは所得額の5％を超えている場合、医療費控除を受けて還付金をもらえる可能性があります。1月1日から12月31日までの1年間にかかった合計額で計算しますので、年をまたいでいる場合はその年ごとに領収証を分けておいてください。

確定申告はどうする？

医療費控除を受けて還付金を受け取るには、会社員など通常は確定申告をする義務がない人でも確定申告をする必要があります。

同一生計の家族の合計金額で請求ができますので、ご自身が取っておいた妊婦健診などの領収証の他に旦那さんにかかった医療費も合計して計算をしてください。

会社で年末調整をしてくれていても、個人で確定申告をしなくてはいけません。税務署で確定申告の書類を受け取り、医療費の領収証と共に提出をします。不明な点は税務署に確認をすれば教えてくれますので、面倒でもきちんと確定申告をしましょう。

妊婦健診は着脱しやすい服装で

産婦人科の待合室は非常に混んでいます。産院によって差があるものの、診察までに2～3時間待つこともあります。一人ひとりがスムーズに診察を終えられるように心がけたいですね。

妊婦健診をスムーズに進めるポイントは服装にもあります。内診台に上がるときや診察台に横になるときに着脱がしやすい服装を意識してください。

妊娠初期は内診台での診察が多いのでワンピースなどが便利かもしれませんね。靴は紐を解かないと脱げないようなタイプは避けましょう。

さらに、待合室の空調によっては寒さや暑さを感じます。羽織れる上着やブランケットを持ち歩いておくと安心でしょう。