出生前診断を受ける女性たちの思いと、「生む」決断をするために必要なこと

出生前診断は、本来妊娠経過を良好に過ごすためや、生まれてくる子供の健康状態を知り、出生後の養育環境を整えるためにあるものです。しかし、検査を受けた女性たちの中には、家族や子供自身の将来について悩んだ結果、生まない決断をする女性が多いことがわかっています。障がい児の育児に対して真剣に考えるからこそ、不安や苦しみがあるもの。それでも「生みたい」と考える女性を支えるには、どのようなサポートが必要なのでしょうか。

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出生前診断とは

出生前診断とは、安全な妊娠経過・分娩のために行う検査です。また、同時に生まれてくる子供の健康の向上や適切な養育環境を提供することです。

出生前診断のうち、出生前遺伝学的検査は胎児が何らかの疾患に罹患している可能性や、正確な病態を知る目的で行われます。

遺伝学的検査には2種類あり、非確定検査と確定検査があります。非確定検査は障がいがある可能性が高いかどうか判断をするもので、もし陽性となっても確実に診断されたわけではありません。確定検査は、非確定検査で陽性となった場合に行われ、確定検査で陽性になってはじめて、障がいを持っている可能性があると診断されたということになります。

非確定検査の中には、妊婦の血液のみで検査ができる「NIPT」と呼ばれる検査があります。羊水検査ではおなかに針を刺す必要がありますが、この検査ではおなかに傷をつけることがなく、妊婦や胎児へのリスクが低いといわれています。この検査では、21トリソミー(ダウン症)、18トリソミー、そして13トリソミーについて可能性が高いかどうかを知ることができます。

出典元:

陽性となった妊婦の77.5%が「生まない」という選択を

悩む 女性 PIXTA

NIPTの臨床研究を行う、NIPTコンソーシアムが実施した調査実績によると、2013年4月から2016年9月までに検査を受けた37,506例のうち、陽性となったのは673例。うち、実際には陽性ではないのに陽性反応が出る「偽陽性」だったのは59例でした。

NIPTのあとに確定検査を受けて陽性が出た人のうち、妊娠を中断したのは476例。77.5%の人が中絶を選択したことがわかります。

障がいを理由に中絶することを問題視する声

出生前診断を受けた結果、わが子に障がいがある可能性が高いとわかったことで中絶を選択するのは「命の選択」であるとして問題視する声があることも事実です。

中絶に関して定めた「母体保護法」では、人工妊娠中絶を行えるのは以下の場合のみとされています。

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