監修:鈴木さや子 さん

世帯年収400万~599万円、妻がパートタイマーの家庭が教育費に備えて今すべきこと

現在は生活に困っていないけれど、将来の教育費負担を考えると慎重に備える必要がある。そのようなケースが多いのが世帯年収400万~599万円の層です。「今は不自由していないから」と貯蓄を後回しにしていると、あとでかかる教育費に太刀打ちできないかもしれません。将来を見据え、失敗せずに貯蓄を達成するためのコツをファイナンシャルプランナーがお伝えします。将来の教育費に備え、今からできることをやっていきましょう。

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世帯年収500万円前後のわが家、子供を大学まで行かせられる?

世帯年収500万円前後の世帯の場合、無駄遣いをする習慣がなければ大学進学が可能と見込めます。学費が安い国公立にこだわらなくても、私立大学へ行かせることも可能でしょう。

今回は以下のような世帯構成を前提としてお話しします。

3人 家族 PIXTA

  • 夫:手取り年収450万円 28歳
  • 妻:年収80万円(見込み) 26歳
  • 子:1人(0歳代)

今回の例では、現状は妻が子育て主婦、夫の手取り年収が450万円。妻は妊娠前にパートをしていたものの、出産前に退職。将来、再び妻がパートに出ると、世帯年収が530万円に増える予定とします。

こうした世帯では、お金があるだけ使ってしまったり、お金がかかる趣味を複数もっていなければ、大学への進学は現実的です。さらにやりくりに気を付ければ、中学や高校から私立を選択することも可能でしょう。

ただし、中学や高校で私立に行く場合、在学中は家計の収支がマイナスになる懸念があるため、教育費をしっかり貯めておかなければなりません。また、子供が増えた場合は、高校までは公立がベター。状況に応じて進路を決めてくださいね。

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上の記事でご説明したように、大学の初年度納付金に備えるには、子供が18歳までに500万円の貯蓄があると安心です。子供が生まれてからすぐに貯金をスタートすれば、月額23,000円ほどの貯金で達成できます。

生活費や子供が高校生になるまでの教育費をまかないながら、大学の初年度納付金を貯めるためのやりくり方法を、これからご説明します。

この年収層が陥りやすい「失敗やりくり」

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記事の監修

株式会社ライフヴェーラ代表取締役

鈴木さや子 さん

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