株式会社ライフヴェーラ代表取締役

鈴木さや子 さん

プロフィール

講演・研修・執筆・相談による幸せ社員づくり支援・個人のライフステアリング支援を行う。フレキシブル、最短で目指すところにたどり着くように、お金、ライフプラン、キャリア支援の知識と知恵を結集し、積極的な情報発信&コンサルティングを心がけている。

URL

http://lifevela.co.jp/

監修記事一覧

  • 食費や住居費は1ヶ月いくら以内に抑える?理想の支出割合とは

    食費や住居費は1ヶ月いくら以内に抑える?理想の支出割合とは

    普段やりくりを一生懸命やっているつもりでも「実は使い過ぎているのでは」と疑問に感じることがありませんか?食費、住居費、水道光熱費、通信費など、日常生活には何かとお金がかかります。毎月それぞれ一体いくら以内に抑えておけばよいのか、目安だけでもわかると安心かもしれません。この記事では世の中の平均データに加え、数多くの家計診断をしてきたファイナンシャルプランナーが「理想の支出割合」をご紹介します。

    横山晴美

  • 共働き夫婦、財布は一緒にすべき?別管理でOK?

    共働き夫婦、財布は一緒にすべき?別管理でOK?

    夫婦共働き世帯は、そうでないケースと比較して、夫婦間で財布を別にする割合が高いように思います。自分が稼いだお金を自分で管理するのは当たり前にも感じられますが、「お金を貯める」という視点からはどうなのでしょうか。夫婦共働きの家計管理は一括管理がよいのか、それとも別管理でもよいのか、ファイナンシャルプランナーとしての観点からアドバイスします。

    横山晴美

  • 夫婦でお金に対する価値観が異なっていて困る!解決方法は?

    夫婦でお金に対する価値観が異なっていて困る!解決方法は?

    夫婦であっても、それぞれ自立した1人の大人。育ってきた環境や常識が異なれば、価値観だって異なって当たり前といえます。ただ、こと「家計に対する価値観の違い」は、放っておくと夫婦関係の悪化につながる可能性も…。そうならないための予防方法や、今まさに悩みを抱えている方に知ってほしい解決方法をファイナンシャルプランナーがお伝えします。

    横山晴美

  • 我が家はいくらの家なら買える?平均相場からFPがアドバイス

    我が家はいくらの家なら買える?平均相場からFPがアドバイス

    「憧れのマイホームを購入したいけれど、住宅ローンの返済に追われるのは不安」「そもそも現在の家計状態で住宅購入なんてできるの?」なにぶん住宅購入は大きなお金が必要であり、それだけ不安も大きくなります。安心してマイホームを手に入れるため、物件価格や頭金をどのように考えておけばよいか、ファイナンシャルプランナーの視点で解説します。

    横山晴美

  • 子供の独立前に定年を迎える可能性も。高齢出産のマネープラン、注意点は?

    子供の独立前に定年を迎える可能性も。高齢出産のマネープラン、注意点は?

    高齢出産をすると、子供にかかる教育費などのピークは必然的に後ろ倒しになります。子供がまだ経済的に独立しないうちに親自身が定年退職を迎える、あるいは自分たちの親の介護をする必要が出てくる……高齢出産にはマネープランの面で特有のリスクがあると考えられます。高齢出産を予定している方やすでに高齢出産をした方がどのような備えをすればよいのかを、ファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    野村智恵

  • 歴史的な低金利。住宅ローンの借り換えをしたほうが得な人とは?

    歴史的な低金利。住宅ローンの借り換えをしたほうが得な人とは?

    2016年日銀のマイナス金利政策が導入されて以降、住宅ローン金利は歴史的に低い水準が続いています。2017年に入ってからもほぼ横ばいの状況が続き、新たに住宅購入を検討している方にとっては、またとないチャンスといえるでしょう。一方、すでに住宅を購入してローン返済を続けている方にとっても、「借り換え」によってトータルの返済額を抑えられる可能性が。借り換えで得する人の条件をファイナンシャルプランナーが解説します。

    野村智恵

  • 扶養範囲内に抑える?もっと稼ぐ?ママの賢い働き方を考える

    扶養範囲内に抑える?もっと稼ぐ?ママの賢い働き方を考える

    年末になると、収入調整のためにパートタイムのシフトを削る方がいるでしょう。教育費の足しに、あるいは生活のゆとりのためにと、望んで仕事をしているにもかかわらず、なぜ稼ぐことにストップをかけるのでしょうか。また、平成30年から「配偶者控除」の枠が拡大されることを受け、「今後はもっと稼いでも大丈夫かな」と思っている方がいるかもしれません。今回はこの「扶養範囲内」についてファイナンシャルプランナーが説明します。

    野村智恵

  • 妊娠出産を機に退職したが、また働きたい。どのような準備が必要?

    妊娠出産を機に退職したが、また働きたい。どのような準備が必要?

    妊娠出産を機に仕事を辞める女性がいます。さまざまな調査データからわかるように、中でも正社員に比べてパート社員などの退職率が高いのは、育児休業制度を使いづらい環境にあることが影響していると考えられます。一方、いったん離職したとしても、子供の手が離れるころには再就職したいと考えている方もいるでしょう。ただ、理想の働き方と現実ではギャップがあるようです。ファイナンシャルプランナーが複数の観点から解決策を探ってみました。

    野村智恵

  • 出費は常に2倍?双子育児のマネープラン

    出費は常に2倍?双子育児のマネープラン

    もし、授かった子供が双子だったら。多くのプレママは宝物が一挙に二つ訪れる喜びを感じる一方、出産準備の段階から2人分かかる費用に驚くかもしれません。双子育児にかかるお金の目安や注意点、そして利用できる公的手当についてファイナンシャルプランナーが解説します。

    横山晴美

  • 時間を味方につければ意外と簡単?老後資金をコツコツ積み立てる方法

    時間を味方につければ意外と簡単?老後資金をコツコツ積み立てる方法

    現在のやりくりに加え、子供の教育資金やマイホームの頭金のことで、今は自分たちの老後資金まで考える余裕がない方。または、遠すぎてイメージがわかないという方もいるかもしれません。子供が独立し教育費の負担がなくなった50歳代から集中して老後資金を準備しようとしても、親の介護など予期しないことが起こる可能性があります。定年退職直前にあわてることのないよう、今からでも少しずつ準備を始めて老後に備える方法をファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    野村智恵

  • マイホームは何歳までに買う?定年までに住宅ローンを完済すべき?

    マイホームは何歳までに買う?定年までに住宅ローンを完済すべき?

    定年退職までに住宅ローンを返し終えたいなら、マイホームはなるべく早く買ったほうがよいと考えられます。とはいえ、誰もが希望通りのタイミングでマイホームを購入できるわけではありません。結婚した年齢や子供が生まれた時期、給料の水準、貯金額など、さまざまな条件に左右されます。家庭によって異なる住宅購入のタイミング、その判断基準をファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    横山晴美

  • 2017年10月からの「育休2年」。働くママにとって本当にメリットがある?

    2017年10月からの「育休2年」。働くママにとって本当にメリットがある?

    出産後も仕事を続けたい方なら誰でも気になるであろう育児休業制度。実は、2017年10月に大きな改正があったことをご存知でしょうか?最大の改正点は育休期間が2年間に伸びたことですが、延長を喜ぶ声ばかりではないようです。改正のポイントと育休2年のメリット・デメリットを、ファイナンシャルプランナーの視点から解説します。

    横山晴美

  • シングルマザーに必要な貯蓄額はいくら?家計見直しで将来への不安を解消

    シングルマザーに必要な貯蓄額はいくら?家計見直しで将来への不安を解消

    シングルマザー世帯は他のファミリー世帯に比べ、お金の悩みや不安を抱えているケースが多いと感じます。厚生労働省の調査「ひとり親の困っていること」によると、母子世帯では45.8%が「家計」、19.1%が「仕事」、13.4%が「住居」に悩みがあると答えています(複数回答)。今回はこのうち「家計」の不安を解消するために、これだけは貯めておきたいという明確な目標と、その具体的な方法についてファイナンシャルプランナーがお伝えします。

    野村智恵

  • シングルマザーは収入がいくらあれば安心?収入増に役立つ制度も紹介

    シングルマザーは収入がいくらあれば安心?収入増に役立つ制度も紹介

    離婚をしたいけれど、自分一人の収入で子供を育てながら生活しているかどうか不安。あるいは既にシングルマザーとして生活しているけれど、生活が苦しい。そんな悩みをもつ方々へ向けて、一体いくら収入があれば親子で安心して暮らしていけるのか、ファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    野村智恵

  • 平成30年分扶養控除申告書の様式が変更に。配偶者控除等の改正が影響

    平成30年分扶養控除申告書の様式が変更に。配偶者控除等の改正が影響

    年末が近づくと勤務先で配布される年末調整の書類。その中でも「扶養控除申告書」の書式が平成30年分から変わっています。理由は、平成30年から配偶者控除と配偶者特別控除が改正されるため。前年つまり平成29年分と異なる点を比較しながら、記入上の注意点をまとめました。

    内村しづ子

  • 103万円の壁が150万円の壁に!配偶者控除等の改正でママの働き方は変わる?

    103万円の壁が150万円の壁に!配偶者控除等の改正でママの働き方は変わる?

    平成30年から配偶者控除と配偶者特別控除が改正されます。「どうやら103万円の壁が変わるらしい」という情報がニュースなどで入ってくるものの「実際、自分にどのような影響があるのかわからない」と戸惑っている方もいるでしょう。夫の扶養範囲内でパートをしているママが改正によって受ける影響や、この改正を機に働き方を見直す必要があるのかをファイナンシャルプランナーが解説します。

    野村智恵

  • 幼児教育無償化のメリットとデメリット。子育ての経済的な不安は解消される?

    幼児教育無償化のメリットとデメリット。子育ての経済的な不安は解消される?

    「幼児教育の無償化」という言葉は、2017年の衆議院選挙で自民党が掲げた公約であり、ニュースなどで耳にする機会が増えました。小さなお子さんを持つママにとって、いつから実施されるのか、自分の家庭にとっても恩恵があることなのか、気になるのではないでしょうか。この「幼児教育無償化」がどのような内容で、どのようなメリットとデメリットがあるのかをファイナンシャルプランナーが整理しました。

    野村智恵

  • 子供がもう一人欲しいけれど…経済的な「2人目の壁」を乗り越える方法

    子供がもう一人欲しいけれど…経済的な「2人目の壁」を乗り越える方法

    二人目が欲しいけれど、家計の負担が気になる!という人は多いと思います。経済的に二人目は無理、とあきらめている人もいるかもしれません。実際、二人目が増えると家計の負担はどのくらい変わるのでしょうか。支出の目安や額を知れば、経済的な理由で二人目を迷っているなら、決めるヒントとなるでしょう。ファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    横山晴美

  • 授かり婚にかかる費用はいくら?妊娠出産・挙式・新生活準備を乗り切るには

    授かり婚にかかる費用はいくら?妊娠出産・挙式・新生活準備を乗り切るには

    結婚・妊娠・出産はライフスタイルが大きく変わるイベントであり、お金がかかるものです。特に授かり婚の場合は「妊娠・出産費用」「挙式費用」「新生活準備費用」が同じ時期に発生するため、なおさら金銭面での不安を抱くかもしれません。安心して新生活を迎えるためにも、授かり婚で必要なお金について知っておきましょう。ファイナンシャルプランナーがアドバイスします。

    横山晴美

  • サラリーマン世帯でも確定申告をすれば税金が戻る主なケース4つ

    サラリーマン世帯でも確定申告をすれば税金が戻る主なケース4つ

    夫妻そろって会社員や公務員、パートタイマーの場合、確定申告は身近ではないかもしれません。税金は給与から天引きされ、もし妻が夫の扶養に入っていれば、そもそも確定申告の義務も必要性もないからです。しかし、義務がなくとも確定申告すると税金が戻ってくるケースがあります。どのようなケースだと確定申告するのがお得なのか、ファイナンシャルプランナーが具体例とともに解説します。

    横山晴美

  • 配偶者控除改正だけじゃない。2018年から変わる制度と生活への影響

    配偶者控除改正だけじゃない。2018年から変わる制度と生活への影響

    2018年には、配偶者控除などの改正をはじめ、さまざまな制度の改正や開始が予定されています。今回はその中でも、家計に影響する可能性のあるものをいくつか取り上げます。私たちが生活して行く上で、お金の使い方や働き方について、何かを選択しなければならない局面がありますよね。そんなときに、制度のメリットやデメリットをきちんと理解していれば、賢い判断をするのに大いに役立つでしょう。

    野村智恵

  • 医療費が年間10万円ぎりぎりだと医療費控除は申告できない?

    医療費が年間10万円ぎりぎりだと医療費控除は申告できない?

    妊活・妊娠・出産などで医療費をいつもよりたくさん支払ったら、医療費控除を受けて還付金を受け取れる可能性があります。医療費控除を申告できるかどうかのボーダーラインは「年間10万円」といわれますが、実は年間10万円以下でも控除を受けられるケースがあるのをご存知ですか?また、意外と知られていないのが、医療費を家族で合算できることです。これを機に、ご自身の家庭でも医療費控除が活用できるかを考えてみましょう。

    野村智恵

  • 医療費控除とは?還付金がもらえる理由や計算方法

    医療費控除とは?還付金がもらえる理由や計算方法

    妊活・妊娠・出産などを理由にいつもより多く医療費を支払い、医療費控除の確定申告をしてみようと考えている方もいるでしょう。しかし、「医療費控除をするとお金が戻る」とは聞いたことがあっても、実際どのくらいの金額かわからず、手間をかけてまでやる意味があるのかと躊躇するかもしれません。この記事では、医療費控除の仕組みをおさらいするとともに、実際どのくらい還付金を受け取れるのか計算する方法をお伝えします。

    野村智恵

  • 医療費控除の対象は?妊活・妊娠・出産費用は含まれる?

    医療費控除の対象は?妊活・妊娠・出産費用は含まれる?

    今まで大きな病気をしたことがない方でも、妊活・妊娠・出産をきっかけに医療費がたくさんかかることがあるでしょう。いくつかの条件を満たし、確定申告をすれば医療費控除を受け、払いすぎた税金を取り戻すことができます。初めて医療費控除の確定申告にチャレンジする人に向けて、医療費控除の対象となる医療費の例と判断基準を解説します。2017年から始まったセルフメディケーション税制についてもあわせて確認しておきましょう。

    野村智恵

  • 住宅購入の頭金はいくら必要?貯まるまで買ってはダメ?

    住宅購入の頭金はいくら必要?貯まるまで買ってはダメ?

    住宅資金は人生の三大支出の一つといわれるだけあって、しっかりとした計画と準備が欠かせませんよね。念願のマイホームを手に入れるために準備するものとして、最初に思いつくのは「頭金」。頭金は一体どのくらい準備すればいいのか、頭金を用意することでどのようなメリットがあるのか、頭金がなくても家を買って大丈夫なのかを、ファイナンシャルプランナーが解説します。

    野村智恵

  • ビットコインなどの「仮想通貨」これから買っても大丈夫?

    ビットコインなどの「仮想通貨」これから買っても大丈夫?

    仮想通貨の代表ともいえるビットコインが、2017年末に一時200万円を超える高値を付けました。これを機に仮想通貨について調べ、ビットコインなどを買ってみようかなと前向きに考えた方もいるでしょう。ところが年が明け、仮想通貨市場は一気に暴落。さらに追い打ちをかけるように、取引所のハッキング被害といったネガティブなニュースが飛び出しました。年始の仮想通貨暴落の原因や、リスクを理解した上で購入するなら気を付けたいことを、ファイナンシャルプランナーが解説します。

    野村智恵

  • 最近よく聞く「仮想通貨」とは?メリットとデメリットをFPが解説

    最近よく聞く「仮想通貨」とは?メリットとデメリットをFPが解説

    テレビや雑誌で目にする機会が増えた「仮想通貨」。2018年に入ってからは、各国の規制強化やコインチェックの不正流出事件により、価格の暴落が大きなニュースになりました。仮想通貨というと投資対象というイメージが強いかもしれませんが、本来はその名のとおり通貨。ただし円やドルなどの通貨と比べるとだいぶ特徴が異なります。仮想通貨の仕組みや種類、メリットとデメリットなどをファイナンシャルプランナーが解説します。

    野村智恵

  • 未婚シングルマザーの不公平が解消?寡婦控除のみなし適用が拡大へ

    未婚シングルマザーの不公平が解消?寡婦控除のみなし適用が拡大へ

    厚生労働省は2018年度から、未婚のひとり親を支援するための取り組みとして、「寡婦控除のみなし適用」を実施すると発表しました。これにより、未婚のまま出産し、子供を育てているシングルマザーも所得税や住民税が安くなり、それとともに税額を基に算出する保育料なども抑えられるようになります。今回はこの「寡婦控除のみなし適用」によって、未婚のシングルマザーにどのようなメリットがあるのかをお伝えします。

    野村智恵

  • ゼロからお金を貯めるなら「100万円」を目指すべき3つの理由

    ゼロからお金を貯めるなら「100万円」を目指すべき3つの理由

    子供の教育費やマイホーム購入などを考えると、今のうちから貯金の習慣はつけておきたい。でもなかなか続かず、貯金ゼロを脱出できない…。そんな方にこそおすすめなのが、貯金の目標を「100万円」とすること。一見無謀に思えるこの金額がなぜ良いのかを、ファイナンシャルプランナーが解説します。

    横山晴美

  • 1年で100万円を達成するには月いくら貯める?FPがアドバイス

    1年で100万円を達成するには月いくら貯める?FPがアドバイス

    これから貯金を始めるにあたって目標を「100万円」と決めたら、達成のためのプランを考えましょう。「いつまでに貯めるか、そこから逆算して毎月いくら貯めるか」を具体化するのです。この記事では「1年で100万円貯める」プランをご紹介。いま貯める習慣がない方にとっては途方もない目標に思えるかもしれませんが、毎月の貯金額にまで分解して考えると、それほど無謀ではないことがわかります。毎月の貯金額を捻出するための家計見直し方法と合わせて、ファイナンシャルプランナーが解説します。

    横山晴美

  • 貯金100万円達成の仕組みづくり、キーワードは「先取り」と「袋分け」

    貯金100万円達成の仕組みづくり、キーワードは「先取り」と「袋分け」

    100万円貯金を実現するためには、がまんをして節約に励まなければいけないのでは、と考える人は多いものです。しかし、「口座を分ける」「自動積み立てを取り入れる」など、やり方を工夫すれば実はそう難しいことではありません。一度仕組みを作ってしまえば無意識に、かつ確実にお金を貯めていくことが可能です。100万円を達成する過程でくじけないためにやるとよいことをファイナンシャルプランナーが助言します。

    横山晴美

  • わが家の年収でマイホームは買える?いくらの物件なら買える?

    わが家の年収でマイホームは買える?いくらの物件なら買える?

    マイホーム購入を考えたとき、気になるのが「わが家の年収でも買えるのか」ということ。「物件価格は年収の5倍まで」という話も聞きます。しかし、そもそも家を買えるか否か、そしていくらの物件なら買えるかは、年収だけでは決まりません。むしろ他の条件を満たしていれば、いまの年収でも無理なくマイホームを購入する方法はあるのです。その方法をファイナンシャルプランナーが教えます。

    野村智恵

  • 住宅ローン審査で落とされやすいのはこんな人!事前にできる対策は?

    住宅ローン審査で落とされやすいのはこんな人!事前にできる対策は?

    マイホーム購入のために住宅ローンを借りようと思ったら、金融機関の審査を通る必要があります。「わが家の年収で住宅ローンを組めるのか」と不安な方に向けて、審査に落ちる可能性のあるケースをいくつかご紹介します。審査を受ける前にやっておくとよい対策もあわせて挙げますので、あわせて参考にしてくださいね。

    野村智恵

  • 住宅ローン借り入れの審査基準とは?大まかな流れと必要な書類

    住宅ローン借り入れの審査基準とは?大まかな流れと必要な書類

    マイホームを購入する際、たいていの場合は住宅ローンを組むことになります。住宅ローンは希望すれば誰でも借り入れられるわけではなく、金融機関などによる審査があります。審査の流れや審査基準、手続きに必要な書類についてファイナンシャルプランナーが解説します。

    野村智恵

  • 公立でも油断禁物!幼保から大学まで、教育費のかかり方を総まとめ

    公立でも油断禁物!幼保から大学まで、教育費のかかり方を総まとめ

    出産直後から、赤ちゃんのお世話に追われる毎日を送っているママ。乳幼児期の忙しさの中、将来かかるお金のことを、腰を据えて考える余裕はないかもしれません。しかし、やがてわが子に必要な教育費のことは、なるべく早い段階から頭の片隅に置いておきたいもの。教育費は遠い未来の話と思われるかもしれませんが、子供はあっという間に大きくなります。生まれた時から教育費について考えておくと、いざというときに焦らずに済みますよ。

    横山晴美

  • 世帯年収400万円未満、専業主婦家庭が教育費に備えて今すべきこと

    世帯年収400万円未満、専業主婦家庭が教育費に備えて今すべきこと

    子供が生まれ、ベビー服やおむつ代などによる出費がかさむ乳幼児期。これから成長につれて教育費がかかるとなると、家計は大丈夫なのか、そもそも今の収入で大学まで行かせられるのかと悩んでいる方はいませんか。年収400万円以下、専業主婦の世帯がかしこく教育費を貯めるためのコツを、ファイナンシャルプランナーがお伝えします。将来の教育費に備え、あわてず今からできることをやっていきましょう。

    横山晴美

  • 世帯年収400万~599万円、妻がパートタイマーの家庭が教育費に備えて今すべきこと

    世帯年収400万~599万円、妻がパートタイマーの家庭が教育費に備えて今すべきこと

    現在は生活に困っていないけれど、将来の教育費負担を考えると慎重に備える必要がある。そのようなケースが多いのが世帯年収400万~599万円の層です。「今は不自由していないから」と貯蓄を後回しにしていると、あとでかかる教育費に太刀打ちできないかもしれません。将来を見据え、失敗せずに貯蓄を達成するためのコツをファイナンシャルプランナーがお伝えします。将来の教育費に備え、今からできることをやっていきましょう。

    横山晴美

  • 世帯年収600万~799万円、妻が時短勤務の家庭が教育費に備えて今すべきこと

    世帯年収600万~799万円、妻が時短勤務の家庭が教育費に備えて今すべきこと

    世帯年収が600万~799万円あると、生活には余裕があり、お金に対する不安はあまりないかもしれません。しかし、日常的にお金のむだが多いと、将来教育費が不足する可能性もひそんでいます。これから必要になる教育費について夫婦で意識し、収入は大切に使うように心がけてください。具体的な世帯を例に挙げ、節約のコツや準備の方法を、ファイナンシャルプランナーがお伝えします。

    横山晴美

  • 世帯年収800万円以上、夫婦フルタイム家庭が教育費に備えてすべきこと

    世帯年収800万円以上、夫婦フルタイム家庭が教育費に備えてすべきこと

    生活していくために十分な収入があり、貯蓄も容易にできると考えやすい、年収900万円前後の世帯。ただし、収入が多い分支出も多くなりやすい点が、この年収層の特徴です。お財布の中身に余裕があるからこそ、むだな出費が増えないよう意識しなければなりません。具体的な世帯を例に、注意点や教育費準備のコツをご紹介します。

    横山晴美

  • めざせ年間100万円貯金!第一歩は児童手当に手をつけないしくみ作り

    めざせ年間100万円貯金!第一歩は児童手当に手をつけないしくみ作り

    今はお金にすごく困っているわけではないけれど、将来のことを考えると家計に不安がある。しかし、お金の課題を解決するのは難しく思えて、つい後回しにしてしまう…。そんな方はいませんか。貯金はできるだけ早く始めた方が、生活上のリスクは小さくなり、より楽に目標額を達成できます。この記事では、貯金初心者が年間100万円の貯金を目指すべき理由や、貯金の第一歩として着手しやすい「児童手当」の貯め方について漫画で解説します。

    ママリ編集部

  • 家計簿をつけなくても赤字は解消できる!年間100万円貯める下地作り

    家計簿をつけなくても赤字は解消できる!年間100万円貯める下地作り

    いざ節約をしようと思っても、何から手を付けたらよいかわからない。必要なものだけ買っているはずなのに、気づけば買いすぎてしまう。そんな心当たりがある方は、もしかすると家計の現状をきちんと把握できていないのかもしれません。家計をスリムにしたいなら、まずは理想と現実の差を知り、ムダの在りかを探しましょう。この記事では、家計簿をつけずに赤字・黒字を判断する方法と、ムダがどこに隠れているのかを見つけるコツを漫画で解説します。

    ママリ編集部