監修:鈴木さや子 さん

世帯年収600万~799万円、妻が時短勤務の家庭が教育費に備えて今すべきこと

世帯年収が600万~799万円あると、生活には余裕があり、お金に対する不安はあまりないかもしれません。しかし、日常的にお金のむだが多いと、将来教育費が不足する可能性もひそんでいます。これから必要になる教育費について夫婦で意識し、収入は大切に使うように心がけてください。具体的な世帯を例に挙げ、節約のコツや準備の方法を、ファイナンシャルプランナーがお伝えします。

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世帯年収600万~799万円、子供を大学まで行かせられる?

年収およそ700万円の世帯では、賢いお金の使い方をしていれば、大学はもちろん、小中学校など早い段階から私立を選択することも可能でしょう。

今回は以下のような世帯構成を前提としてお話しします。

車 家族 PIXTA

  • 夫:手取り年収480万円 29歳
  • 妻:手取り年収220万円 25歳(正社員だが、現在は育休中)
  • 子:1人(0歳代)

妻は現在育休中ですが、子供が1歳で職場復帰し、3歳までは時短勤務をする予定とします。

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上の記事でご説明したように、大学の初年度納付金に備えるには、子供が18歳までに500万円の貯蓄があると安心です。子供が生まれてからすぐに貯金をスタートすれば、月額23,000円ほどの貯金で達成できる計算です。

世帯年収が700万円あれば、特別なぜいたくをする習慣がなければ積み立てに苦労せずに貯められると考えてよいでしょう。ただし、いつから私立の教育機関に通わせるかは慎重に検討すべきです。幼稚園や小学校から私立に通う場合、通常は乳幼児期から小学校のときにあたる「教育費の貯めどき」がありません。そのため、常に収入の2割程度を教育費として捻出しなくてはならなくなります。

教育費以外の支出が多ければ、教育費の捻出は難しくなりますね。生活に不自由しないだけの収入があるだけに、油断して使い過ぎないように意識しましょう。将来「こんなはずではなかった」と思わないために注意すべきことと、今からできるやりくり方法をご紹介します。

この年収層が陥りやすい「失敗やりくり」

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記事の監修

株式会社ライフヴェーラ代表取締役

鈴木さや子 さん

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