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監修:三木 崇弘

自閉スペクトラム症の傾向がある子の集団生活が不安。年齢別の悩みと支援例

わが子に自閉スペクトラム症の傾向がある場合「どう育てていけばいい?」「他の子どもと違う部分についてのサポートは?」と不安になるかもしれません。この記事では、発達障害の一つである自閉スペクトラム症の傾向がある子の、就園・就学に関するサポートについてお伝えします。子どもの発育発達には個人差があるため、支援の内容はあくまで参考としてごらんください。(自閉スペクトラム症は、かつて自閉症と呼ばれていたこともありますが、この記事では現在の正式名称として「自閉スペクトラム症」とします)

PIXTA

年齢別、自閉傾向のある子の「園や学校生活に関する悩み」

自閉スペクトラム症傾向がある(あるいはその後に診断を受けた)子の就園・就学に関する悩みと支援例についてお伝えします。1~2歳から5~6歳ごろまで、段階的に見てみましょう。

(自閉スペクトラム症は、かつて自閉症と呼ばれていたこともありますが、この記事では現在の正式名称として「自閉スペクトラム症」とします)

1~2歳ごろ「就園先に関する悩み」

1歳 保育園 帽子 PIXTA

1~2歳のころは、発達障害の診断が難しい時期です。自閉スペクトラム症の傾向があると指摘を受けても、まだ確定的な診断はできないことが多いでしょう。親はまさかわが子が…と受け入れがたく感じたり、今後の子育てへの不安に押しつぶされそうになったりすることがあるかもしれません。

また「わが子は保育園や幼稚園に通えるだろうか」と心配になることも考えられます。そんなときに相談できる身近な場所は、自治体の保健センターや、発達に関する相談窓口です。まだ診断を受けていなくても相談できます。

保健師、臨床心理士などへの相談を通して、必要な支援を受けるなど、就園に向けた準備ができます。1~2歳から保育園に入園させたい、またはすでに入園している方は、園生活に関する具体的な相談も可能です。

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3~4歳ごろ「就園後の集団生活の悩み」

幼稚園 庭 PIXTA

3歳ごろになると、自閉スペクトラム症の確定診断を受ける子もいます。診断によって親が子どもの状況をより詳しく知り、その後の支援や就園先の選択につなげられるでしょう。

保育園、幼稚園に通わせ始めた後には、集団生活に子どもがなじめないなど、心配ごとが出てくる可能性があります。園と親だけで解決が難しいときは、専門家の手を借りましょう。この段階で療育に通っていれば、療育施設の職員に相談することで、園に対し子どもに必要な配慮について助言してもらうことができます。

このように、園、療育施設、親が連携して子どもが集団に適応できるように対処できると、親の不安感は軽くなるでしょう。

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5~6歳ごろ「就学先に関する悩み」

ランドセル PIXTA

5~6歳ごろになると、就学先を選択します。自閉スペクトラム症のある子の場合、通常の学級に通う子どもがいる一方、特別支援学級や特別支援学校を選択する家庭もあります。親だけで選択するのはなかなか難しく感じることもあるでしょう。

市町村の教育委員会では、自閉スペクトラム症のある子や発達が気になる子向けに、就学相談の機会を設けています。また、通っている療育施設や、発達に関する診察を受けている医師に相談することも可能です。意見を聞きながらじっくり検討しましょう。

就学先には、入学前に子どもの特性や配慮してほしい点を伝えておくと安心です。子どもが学校生活に適応できるよう、学校側にも協力を求めることができます。もちろん入学後も、学校と連携して子どもを見守れます。

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就園・就学の悩み解決には、専門家の力を借りよう

見守る PIXTA

自閉スペクトラム症の傾向を指摘された後「この子の進路はどうなるんだろう」と心配になった方はいると思います。そんなときは、ぜひ親だけで悩まず、専門家の力を借りましょう。

子どものこれからを支えていくのは、親だけの役目ではありません。さまざまな子どもを見てきた医師、療育施設の職員、自治体の職員などの力を借りながら、わが子が自分なりに成長していく道を見つけましょう。

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記事の監修

フリーランス児童精神科医

三木 崇弘

兵庫県姫路市出身。愛媛大学医学部卒、東京医科歯科大学大学院修了(医学博士)、早稲田大学ビジネススクール在学中。

愛媛県内の病院で初期研修・小児科後期研修を終え、国立成育医療研究センターこころの診療部で児童精神科医として6年間勤務。
愛媛時代は保護者との座談会や研修会などを行う。東京に転勤後は学校教員向けの研修などを通じて教育現場を覗く。
子どもの暮らしを医療以外の側面からも見つめる重要性を実感し、病院を退職。

2019年4月よりフリーランス。“問題のある子”に関わる各機関(クリニック、公立小中学校スクールカウンセラー、児童相談所、児童養護施設、児童自立支援施設、保健所など)での現場体験を重視し、医療・教育・福祉・行政の各分野で臨床活動をしている。
知的障害支援「あいプロジェクト」代表。

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