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監修:三木 崇弘

自閉スペクトラム症が気になる…未診断でも話せる相談先3つ

「逆さバイバイをする」「言葉が出ない」など、わが子に自閉スペクトラム症の傾向があると感じたり、指摘を受けたりしたとき、どこで、誰に相談すればよいのでしょうか。未診断でモヤモヤとしているときでも、相談に乗ってくれる場所があります。この記事では、自閉スペクトラム症が気になるときの相談先をご紹介します。

PIXTA

「気になる」だけでも聞いてくれる、相談窓口3つ

わが子に自閉スペクトラム症の特徴があるように感じる、逆さバイバイやくるくる回るなど、気になる行動をしているとき、不安を抱えながら見守るのはモヤモヤしますよね。そんなときは、自治体の相談窓口や専門家と話ができるサービスを利用してみましょう。

直接施設に足を運ばなくても相談できる窓口や、夜間に相談可能なところもあります。ぜひ活用してみてください。

(自閉スペクトラム症は、かつて自閉症と呼ばれていたこともありますが、この記事では現在の正式名称として「自閉スペクトラム症」とします)

地域の保健センターなどの相談窓口(対面、または電話相談)

  • 相談方法:対面・電話
  • 相談日:自治体の施設営業日に準ずる
  • 相談時間:自治体の施設営業時間に準ずる
  • 料金:無料

自治体が運営している子育てを管轄する窓口は、健診や子ども関係の手続きでなじみがあるでしょう。

その自治体の住民なら、基本的に無料で発達関係の相談にも乗ってもらえます。保健センターなどの保健師がいる窓口や、お住まいのエリアの発達障害者支援センターなら、地域の療育施設や医療機関についても聞けるかもしれません。居住地に応じた支援の受け方が聞けると、安心感がありますね。

地域の担当保健師や、発達関係(自閉傾向などについて)に詳しい職員に話を聞きたい場合は、事前に電話で時間約束をしておくとよいでしょう。保健センターや発達障害者支援センターの電話番号は、自治体のホームページなどで確認できます。

出典元:

国立成育医療研究センター(オンライン相談)

  • 相談方法:オンライン(ビデオ通話)
  • 相談日:毎週水曜日
  • 相談時間:9:00~(30分間)
  • 料金:10,000円(税別)

国立成育医療研究センターでは、ビデオ通話を利用して専門医と話せる相談サービスがあります。1回の相談は30分間で、予約が必要です。

自閉スペクトラム症の診断をするものではなく、健康保険適用外のため有料(10,000円)ですが、マンツーマンで専門家の意見やアドバイスを聞けるのはありがたいところ。自治体の発達相談センターが遠方で出かけにくい方や、医師に家庭での子どもの様子を見て欲しい方にとってはうれしいサービスかもしれません。

国立成育医療研究センター

小児科オンライン(オンライン相談)

  • 相談方法:電話またはLINE(音声、ビデオ、メッセージから選べる)
  • 相談日:平日(月~金曜日)
  • 相談時間:18時〜22時
  • 料金:初週無料・月額3,980円(税抜)、自治体や健保が発行する「合言葉」があれば無料

子どもに関する悩み全般を小児科医に相談できるオンラインサービスです。相談時間は1回10分、ビデオ通話も可能です。自閉スペクトラム症の話はもちろん、昼夜逆転、夜泣きなど日常生活の悩みも相談できます。

現役の小児科医が対応してくれる点が心強いところ。短時間でも不安や悩みを聞いてほしい、医師の考えを聞きたいというときは利用してみるとよいでしょう。

小児科オンライン

相談するだけでも、心が軽くなるかも

相談 PIXTA

「わが子は自閉スペクトラム症かも…」と思い始めると、あらゆる場面で子どもの様子が気になり、不安がふくらんでしまうことがあるでしょう。そんなときは、1人で延々と悩むよりも専門家の一言に救われることがあるかもしれません。

専門家に思いを話すだけでも、不安が解消したり、気持ちが軽くなったりするはず。あなたの状況に合ったサービスの利用を検討してみましょう。

記事の監修

フリーランス児童精神科医

三木 崇弘

兵庫県姫路市出身。愛媛大学医学部卒、東京医科歯科大学大学院修了(医学博士)、早稲田大学ビジネススクール在学中。

愛媛県内の病院で初期研修・小児科後期研修を終え、国立成育医療研究センターこころの診療部で児童精神科医として6年間勤務。
愛媛時代は保護者との座談会や研修会などを行う。東京に転勤後は学校教員向けの研修などを通じて教育現場を覗く。
子どもの暮らしを医療以外の側面からも見つめる重要性を実感し、病院を退職。

2019年4月よりフリーランス。“問題のある子”に関わる各機関(クリニック、公立小中学校スクールカウンセラー、児童相談所、児童養護施設、児童自立支援施設、保健所など)での現場体験を重視し、医療・教育・福祉・行政の各分野で臨床活動をしている。
知的障害支援「あいプロジェクト」代表。

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